東急不動産ホールディングス株式会社 兼 東急不動産株式会社
コーポレートコミュニケーション部 統括部長
眞明 大介（しんめい だいすけ）さん

（2026年3月取材、文中敬称略）

 

2025年6月にスタートした新メニュー「PIVOTブランディングブースト（動画内CM）」。既存CMやPIVOTタイアップのダイジェスト動画を、PIVOTアプリ・Web / YouTubeチャンネルにピンポイントに配信可能なメディアプラン。

“サービス導入第1号クライアント”として採用いただいた、東急不動産ホールディングス 兼 東急不動産の眞明 大介さんに話を伺いました。

※PIVOT Web版の画面。プレロール（冒頭）およびミッドロール（中間地点）に動画広告を配信。

 

ーー東急不動産の事業概要と、ご自身のミッションについて教えてください

眞明　東急不動産は、総合デベロッパーとして、住宅・オフィス・商業施設・物流のほか、再生可能エネルギーやデータセンターなど幅広い領域において、事業を展開しています。事業推進にあたり、当社の経営リソースを活かしながら地域の方々と一体となって、社会や地域の課題解決に向け、取り組んでいくことを意識しています。

昨年5月には東急不動産ホールディングスより「中期経営計画2030」を発表し、重点テーマを、「①広域渋谷圏戦略の推進」、「②GXビジネスモデルの確立」、「③グローカルビジネスの拡大」と設定しました。東急不動産ホールディングスグループの中核会社である東急不動産は、これらのテーマで掲げている目標を達成し、強固で独自性のある事業ポートフォリオを構築していくために積極的に事業を推進しています。

その中で私は東急不動産ホールディングスと東急不動産のIR・広報・ブランド推進を含む企業コミュニケーション全体を統括しています。当社には様々なステークホルダーがおり、皆さまとの関係性をどう構築していくかを考えていく立場です。

 

ーー今回、PIVOTの「ブランディングブースト（動画内CM）」に出稿された理由をお聞かせください 

眞明　「PIVOTブランディングブースト」は、ノンスキップ広告（15秒）、スキッパブル広告（最大60秒）を配信できる動画内CMですが、出稿した最大の理由は当社が届けたいビジネスパーソンの皆様に対して、良い文脈の中で認知を取ることができるという定性的な勝ち筋が見えたからです。

当社の企業コミュニケーションは、単なる好感度向上ではなく、事業機会の入口を広げること。「東急不動産はそういう価値をつくれる会社だ」と思っていただくことが重要だと考えています。

今回、4本のCM素材を放映させていただいたのですが、例えば「環境」であれば、当社が長年大切にしてきた理念と、これまで取り組んできた環境取組みについて、その意志をどうお届けできるか。「渋谷」であれば、ブレイキンとサクラステージのコラボ動画で、渋谷が持つ疾走感をどう見せるか。そういった意思・熱量を持つ会社として立体的に見せる設計ができそうだったことが、出稿の大きな理由でした。

 

ーーテレビCMや他のWeb広告と比べ、「PIVOTブランディングブースト」にはどのような違い・価値を感じられましたか

眞明　テレビCMは広く認知を取るという意味ではやはり強いメディアだと思っています。その上でPIVOTが他のメディアと違うと感じるのは、 誰に、どういう文脈で認知を取れるかという点です。

PIVOTは経営や事業、社会課題への関心が高いビジネスパーソンに強いメディアです。ビジネスコンテンツを理解する態勢に入っている人の視聴体験の中で、自然に当社のCMに接触していただけることは大きな違いでした。

私たちは、PRを「広告からコンテンツへ」と進化させていきたいと考えています。今回の施策は、良質なコンテンツの文脈の中で、狙った相手に認知を取れるという意味で、通常の動画広告とは大きく違う価値がありました。繰り返しになりますが、テレビが広く面を取る認知施策だとすれば、PIVOTは狙ったビジネスパーソンに対して文脈込みで認知をとれる施策だった、というのが一番近い感覚です。

 

ーー配信後の効果・反響はいかがでしたか

眞明　認知施策としてかなり手応えがありました。東急不動産と環境の結びつきに関する指標は着実に向上しており、かなり狙いに沿った結果でした。その上で興味深かったのは、会社への関心や取引意向、さらに一部の理解系の指標にも動きが見られたことです。日常的にPIVOTを見ているビジネスパーソンの中で認知が積み上がった結果、その先の関心や理解にも波及した面があるのではないかと見ています。またブランドリフトにおいて、認知向上に加えて好意度が想定以上に伸びたことも印象的でした。

特にPIVOTアプリでは、今までCMが入っていなかったところにパッと入ってきた。その一番最初が東急不動産だったところに、投下量を超えたインパクトがあったと思っています。

 

ーー今後のPIVOTへの期待をお聞かせください

眞明　今後期待しているのは、さらに本質的な進化をしていくことです。表面的に新しいだけではなく、企業と視聴者の接点のつくり方そのものを問い直すような、本質に根差した新しい施策をどんどん仕掛けていってほしいと思っています。

当社としても、ファーストペンギンとして最初に挑戦する側でいたいと常に考えています。単発の出稿先というより、企業コミュニケーションをどう事業に効かせるかを一緒に考えながら、新しい接点を共創していけるパートナーとして今後も期待しています。